固定費と変動費の基礎と図解

原価の分類基準にはさまざまなものがありますが、利益計画や業績測定の観点からは、操業度との関連による分類が非常に重要な意味を持ちます。

操業度とは販売量や作業時間など、生産設備を一定とした場合におけるその利用度をいい、原価の発生額が操業度の増減と関連するか否かにより、原価は以下のように固定費と変動費とに分類することができます(原価計算基準八(四)参照)。

1.固定費とは

固定費とは操業度の増減にかかわらず変化しない原価をいいます。たとえば家賃や地代は販売量や作業時間の増減に関わらず、必ず毎月一定の金額がかかりますので固定費となります。
固定費には家賃・地代のほか、人件費(正規従業員分)や減価償却費などがあります。

操業度の増減と、固定費の発生のしかたをグラフで図示すると以下のようになります。

2.変動費とは

変動費とは、操業度の増減に応じて比例的に増減する原価をいいます。たとえば工場で使用する材料費は、製品の生産量の増減の影響を受けますので変動費となります。
変動費には工場の材料のほか、部品費や燃料費・外注費などがあります。

操業度の増減と、変動費の発生のしかたをグラフで図示すると以下のようになります。

(関連項目)
準固定費と準変動費の基礎

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