製品の製造に直接かかわる工員を直接工というのに対し、製品の製造に直接かかわるのではなく、これをサポートするような作業を行う工員を間接工といいます。
たとえば工場の機械の修繕や工場の清掃、工場の経理を担当する工員などは製造に直接かかわってはいませんがこれをサポートする役割を担っていますのでこれらの工員が間接工となります。
製品の製造には直接工のみならず間接工の労働力も消費していますので、 続きを読む
カテゴリー別アーカイブ: 費目別計算
材料副費の処理（間接経費として処理する方法）
材料副費の処理（材料の消費時に配賦する方法）
材料を仕入先へ返品した時の処理（工業簿記）
工場は製品を製造するために必要な材料や原料を外部の仕入れますが、仕入れた材料が規格に合わなかった場合や品違いだった場合など様々な理由で材料を仕入先へ返品することがあります。 続きを読む
材料副費の処理（予定配賦する方法）
材料副費の処理（実際発生額を購入原価に加算する方法）
材料副費とは（外部材料副費と内部材料副費）
1．材料副費とは
材料を購入した時は材料の仕入れ先に材料の代金を支払うことになります（材料の本体価格は購入代価といいます）。
しかし、実際に材料の購入に際してかかる費用は仕入れ先に支払う材料代だけではありません。
材料の仕入れ先から工場への引き取り運賃や荷役費、輸入の際には関税を支払わなければなりません。
また自社の工場や倉庫に材料を運び入れた後にも検収や整理・保管などについて費用が発生する場合もあります。
このように材料の購入に際し附随的に発生する費用（本体価格以外の支出）を材料副費といいます。
なお、材料副費は材料を工場（倉庫）に運び入れるまでに発生する引取費用（外部材料副費）と材料を運び入れた後にかかる引取費用以外の材料副費（内部材料副費）とに分けることができます。
| 引取費用 （外部材料副費） |
材料を工場（倉庫）内に運び入れるまでに発生する費用。工場外部で発生する材料副費であり外部材料副費とも言います。
買入手数料・引取運賃・荷役費・保険料・関税など |
| 引取費用以外の材料副費 （内部材料副費） |
材料を工場（倉庫）内に運び入れてから発生する費用。工場内部で発生する材料副費であり内部材料副費とも言います。
購入事務・検収・整理・選別・手入・保管等にかかる費用 |
2．材料の購入原価と材料副費
これらの材料副費については材料の購入時において、材料の購入原価に算入することになります。
原価計算基準においては、材料の購入原価は原則として実際の購入原価とし、次のいずれかの金額によって計算するものとされています（原価計算基準 十一(四)参照）。 続きを読む
予定価格を使ったときの勘定の流れ（材料費）
直接材料費など出入記録を行なう材料の消費原価の計算は、当該原価計算期間における実際の消費量に、その消費価格を乗じて計算します。 続きを読む
総平均法による場合（材料の消費価格の決定方法）
このページでは材料の消費価格の決定方法のうち、総平均法についてご説明します。
総平均法とは、一定期間に取得した材料の平均単価を算出し、この平均単価をもってその期間における材料の払出単価とする方法をいいます。
総平均法では、月末などに次のような計算式を使って、その月に受け入れた材料の総平均単価を算定します。
| 平均単価＝（材料の月初在庫金額＋当月購入金額）/（材料の月初在庫数量＋当月購入数量） |
総平均法では月末などに上記の計算でその月の受入材料の総平均単価を算定し、その平均単価を使ってその月の払出原価や月末の在庫金額を算定します（平均単価の計算が１回だけでよい）。
言葉だけではわかりずらい点もございますので、実際の数値を使って消費価格の決定方法である総平均法をご確認ください。
総平均法の計算
7月の当工場における材料Ａの購入および消費の状況は以下の通りであった。7月10日および7月24日に消費した材料の消費原価を求めなさい。
なお材料の消費価格は総平均法により算定することとする。
| 7月1日（月初）：10個(@3,000円) 7月7日 ：購入 40個(@3,500円) 7月10日：消費 30個 7月17日：購入 20個(@2,700円) 7月24日：消費 30個 |
1．７月の総平均単価の計算
総平均法では、一定期間に取得した材料の平均単価をまとめて算出し、この平均単価をもってその期間における材料の払出単価とする方法をいいます。したがって７月が終了した時点で７月に取得した材料（月初材料と購入した材料）の平均単価を以下の算式で算定し、これを消費価格として計算することになります。
７月受入材料の平均単価:(@3,000円×10個+@3,500円×40個+@2,700円×20個)/(10個+40個+20個)＝@3,200円
2．７月１０日および２４日の消費原価の計算
総平均法では月末に算定したその月の総平均単価を、材料の払出単価として計算しますので、７月１０日および２４日の消費原価は上記の平均単価（@3,200円）を使って次のように算定します。
7月10日消費原価:@3,200円×30個=96,000円
7月24日消費材料:@3,200円×30個=96,000円
なお、月末の在庫金額は以下のようになります。
月末在庫数量:期首在庫10個+当月購入数量(40個+20個)－当月消費数量(30個+30個)=10個
月末在庫金額:@3,200円×10個=32,000円
総平均法では当月の受入材料全体の平均単価を算定し、その平均単価をもってその月の材料消費時の消費価格とします。したがって７月１０日および７月２４日における材料の消費価格が、７月の受入材料の平均単価である@3,200円を使って算定することになります(翌月に繰り越される月末材料金額も平均単価@3,200円を使って算定します）。
（関連項目）
先入先出法のボックス図（材料の消費価格の決定方法）
移動平均法の基礎と材料元帳（材料の消費価格の決定方法）