工業簿記でいう原価とはどのようなものでしょうか。
例えば簿記検定2級や3級で学習した商業簿記でいう原価は「売上原価」をさし、これはおもに販売した商品の仕入原価をいいます。

いっぽう工業簿記は製造業の簿記ですので、仕入れた材料などをそのまま販売するわけではありません。材料を加工し製品として販売することになります。
これは製造原価をいいますが、製造原価には外部から仕入れた材料だけでなく、工場の人件費や機械を動かすための油や電気代あるいは機械の減価償却費などもふくまれ、これらすべてが原価を構成することになります（製造業でも販売した製品の原価は売上原価となりますが、売上原価を算定するためには販売した製品の製造原価の算定が必要となります）。

原価計算基準における原価の本質（原価の要件）

原価計算基準においては、原価計算制度（工業簿記）における原価の本質（原価の要件）について以下のように規定しています(原価計算基準 「三 原価の本質」参照）。

上記1から4までの要件について簡単に要約すると以下のようになります。

1．原価は経済価値の消費（経済にな価値のあるものを消費すること）をいい、経済的に価値を算定できないものは原価には含まれません（火を燃やすために空気中の酸素を使用しても、空気中の酸素は金銭的な価値のあるものとは言えないため原価とは言えません）

2．原価は経営において作り出された一定の給付に転化される価値（生産活動において作り出された製品に置き換わるモノや労働力）である。

3．原価は経営目的（製品を生産し販売する）に関連したものであり、これと関係しない活動（例えば融資や株式投資などの財務や投資活動など）に関連する経費は原則として原価には含まれません。

4．原価は正常なもの（通常の活動において発生するもの）であり、異常な状態を原因とする（例えば災害による機械の損失など）は原価には含まれません。

原価計算基準では上記の要件をすべて満たすものを原価計算制度（ここでは工業簿記をイメージしてください）における原価として定義しており、これらの要件を一つでも満たさないものは原価には含まれません。