基準操業度を決定する際に、その決定のもととなる操業度の水準には理論的生産能力・実際的生産能力・期待実際操業度・平均操業度の4つがあります。
このページでは上記4つの操業度水準のうち、実際的生産能力について基本的な考え方と計算例をご説明しています。
実際的生産能力とは、実際に達成可能な最大の操業度水準をいいます。
この実際的生産能力は理論的生産能力を基に算定します。
理論的生産能力は実際の操業現場では不可避的に発生する機械の故障・メンテナンスや工員の欠勤などを全く考慮せず、机上の計算でのみで導かれる操業度水準であり現実的には達成不可能な操業水準であり、これをそのまま基準操業度として採用することはほとんどありませんが、この理論的生産能力をもとに通常発生するであろう機械の故障や工員の欠勤などに係る生産停止分を差引して算定され、実際に達成可能と考えられる最大の操業度水準として導かれる操業度が実際的生産能力です。
| 実際的生産能力＝理論的生産能力－不可避的な要因による休止時間など |
実際的生産能力は理論的生産能力から不可避的な休止時間を控除して求められた実現可能な最大の操業度水準ですが、可能な限り工場をフル稼働するという前提は理論的生産能力とさして変わるものではありません。したがって製品需要が十分にあり、生産調整などは一切に考慮せず工場のフル稼働を前提としているような状況でなければ基準操業度として採用するのは適切ではありません。
実際的生産能力の計算例
| A工場では年間300日工場を稼働させ、3交代制24時間フル稼働で機械10台を稼働させる予定である。なお、機械のメンテナンスなど不可避的に発生すると見込まれる機械の休止時間は機械1台当たり年間500時間である。A工場における機械稼働時間の実際的生産能力を求めなさい。 |
（解答）
実際的生産能力：300日×24時間×機械10台－500時間×機械10台＝67,000機械稼働時間
（考え方）
実際的生産能力とは、理論的生産能力をもとに通常発生するであろう機械の故障や工員の欠勤などに係る生産停止分を差引して算定する操業度水準をいいます。
本設問においては、工場の稼働日数300日間10台の工場を24時間フル稼働したものとして算定される理論的生産能力から、機械1台あたり年間500時間（10台で5,000時間）を差し引いて実際的生産能力を算定することになります。