原価差異は標準原価と実際原価との差額として算定されますが、原価差異はその分析結果を各階層の経営管理者に提供することによって、原価の管理に役立てることなどを目的として実施するものですから、原価管理をより有効なものとするためには、原価差異をその発生原因ごとに細分化し、どのような原因により原価差異が発生したかを明確に区分することが重要となります。
標準原価計算制度において生ずる主要な原価差異としては、材料受入価額差異・直接材料費差異・直接労務費差異・製造間接費差異などがあり、さらに次のように細分化することができます（原価計算基準「47 原価差異の会計処理 」参照）。
| 材料受入価格差異 | 材料の受入価格を標準価格をもって計算することによって生ずる原価差異をいいます。 材料受入価格差異は、標準受入価格と実際受入価格との差異に、実際受入数量を乗じて算定します。 材料受入価格差異=(標準受入価格－実際受入価格)×実際受入数量 |
| 直接材料費差異 | 標準原価による直接材料費と直接材料費の実際発生額との差額をいいます。
直接材料費差異=標準直接材料費－実際直接材料費 なお直接材料費差異は、さら価格を原因として発生した価格差異と数量を原因として発生した数量差異とに分解することができます（価格差異と数量差異の詳細）。 |
| 直接労務費差異 | 標準原価による直接労務費と直接労務費の実際発生額との差額をいいます。
直接労務費差異=標準直接労務費－実際直接労務費 なお直接労務費差異は、さらに賃率を原因として発生した賃率差異と作業時間を原因として発生した作業時間差異とに分解することができます。 |
| 製造間接費差異 | 製造間接費の標準額と実際発生額との差額をいいます。
製造間接費差異=標準製造間接費－実際製造間接費 なお製造間接費差異は、さらに予算差異・能率差異・操業度差になどに分解することができます。 |